LDKのように部屋が続いている空間は、光の色や器具のテイストを統一させることが基本です。例えばダイニングのペンダントが暖色系の光で、リビングのシーリングライトが青白い光では、全体を眺めたときに違和感があって、いまひとつ落ち着きません。最初に白熱ランプのペンダントを選んだのなら、ダイニングもそれに合わせて白熱ランプ、または電球色の蛍光ランプにするのがいいでしょう。
　照明プランは、部屋のリフォームが完成してから考えるのではなく、部屋のイメージを考えている段階から行うことが大切。部屋の目的を考えて、全体照明と補助照明を上手に使い分けましょう。
　また大がかりな工事なしに多灯照明にしたい、そんな人にお勧めなのがダクトレール（ライティングレール）という器具です。天井の電源が１カ所だけでも、ペンダントライトやスポットライトをいくつも取り付け可能で、スポットライトは角度調整も容易。部屋にいろんな表情を持たせることができます。
　今、私たちの住環境は光で溢れ、明かりの「量」は十二分に満たされています。これからは明かりの「質」を考えることが大切だと思います。

　ワンランク上のインテリアに、照明の演出は欠かせません。心地良い、あるいはお洒落と感じる空間には、たいてい様々な照明が用途に合わせてバランスよく使われています。
　照明には、部屋全体を明るくする「全体照明」と、明るさを補ったり、部屋を演出するための「補助照明」に分類できます。古い家では、天井の真ん中にシーリングライトがひとつだけという部屋が多く、平たんな印象になりがちですが、複数の照明を使う「一室多灯」にすれば、明暗が作り出せて雰囲気はガラリと一変します。天井を照らせば上への広がりが強調され、開放的な雰囲気となり、壁面だけをスポットライトで照らせばギャラリー風となります。また、足元や低い場所を照らすと落ち着きや安らぎが得られます。特にリビングは、家族団らんのほかにテレビ鑑賞、読書、ホームパーティなど多目的に使われるので、一室多灯が適しています。さらに調光器を加えれば、いろいろな強さの光を楽しむことができ、おまけに電気代の節約にもなります。
　もう1つ基礎知識として覚えておきたいのは光源の種類。主に「蛍光灯」と「白熱ランプ」がありますが、前者のメリットは、なんといっても電気代が安くすむという経済性。かつては青白い光で機能一辺倒というイメージがありましたが、今では「三波長蛍光ランプ」といって、演色性のいいものや、やや赤みを帯びた電球色のもの、白熱ランプと同じ丸型のものがあるなど多様化しています。また、均一した光が得られるため、間接照明にも適しています。
　白熱ランプの特徴は、ぬくもり感。光を集中させやすく、陰影を作り出せるのも白熱ランプならではのマジックで、心身をリラックスさせたり、料理をおいしく見せる効果があります。
　そのほか、光源として最近注目を集めているの「LED（発光ダイオード）」。価格が割高で、用途も限られていますが、今後、住宅にも普及すれば、さらなる演出効果が期待できます。

　地震大国、日本。昭和56年6月に改正建築基準法が施行され、建築物は「新耐震設計基準」に従って建てられるようになりました。震度7を記録した、あの阪神淡路大震災でも新耐震設計基準以降の建物に大きな被害はありませんでした。
　日本の住宅総数は約4700万戸。国土交通省の試算によると、地震で倒壊する危険がある住宅は約25％で、うち木造住宅だけを見るとなんと41％が耐震不十分なのだとか。あなたの家は大丈夫ですか？
　耐震補強のプロセスは①診断→②設計→③工事の3段階。契約先はすべて同じ業者でも構いませんが、段階ごとに別の契約だと考えてください。
　診断は専門家が住宅を検証し、基準となる評価書に基づいて、家全体のバランスや各部の強度を評価していきます。必要に応じてさらに詳しい精密診断も行い、その結果は、診断表で依頼者に報告します。
　設計は、専門家が耐震診断をもとに図面を作成して工事の計画を立てます。図面には耐力壁や金物による具体的な補強対策が記されます。耐力壁とは斜め状の筋交いを入れたり、構造用合板を張ったりして、建物の重さや、地震の横揺れに耐えられる構造にした壁のこと。建物と地面を固定する基礎に鉄筋が入ってない家には、鉄筋コンクリートの基礎を打ち増しするなどして強度を高めます。
　診断と設計を確認して納得したら、工事を依頼する業者を選びます。内容や相場を把握するためにも、最低2社ほどの相見積もりを取って比較するといいでしょう。料金は工事の度合いにもよりますが、平均100万～150万円。工事期間は1カ月前後かかります。
　地震では倒れてきた家具でケガをする危険があります。家具は転倒防止金具で壁に固定し、ガラスの扉には飛散防止フィルムを張ると安心度はさらに高まります。

　診断・設計・工事からなる一連の耐震リフォームは、やはり信頼できる専門家に頼むことが一番です。悪徳リフォーム業者が社会問題になっていますが、訪問営業で無料診断を勧められたり、建物の危険性を過度に指摘されたら疑ってください。実際のトラブルで多いのは、無料で耐震診断をしてもらい、口頭で診断結果を言われ、設計図を作成せずに補強工事してしまうパターン。工事内容がずさんであったり、あとから高額な料金を請求されます。
　耐震診断は、まず地方公共団体（市役所など）の窓口に相談してください。耐震診断や工事の費用を一部補助する独自の助成金制度の有無、その条件なども教えてくれます。条件に該当すれば金銭的な負担も軽減します。ちなみに愛知県下の自治体では昭和56年5月31日以前に建築された在来木造住宅に対して無料診断を行っています。この無料診断は民間の業者が有償ボランティアで業務を行っており、診断費用は税金で賄われています。
　来る、来る、と言われている東海大地震。あるシミュレーションによると、、建物被害は20万棟以上が全壊とされています。この数字は阪神淡路大震災の2倍。築25年以上の家はもとより、カタチが複雑な家、地盤がゆるい家、老朽化が気になる家も、一度診断してもらうことをお勧めします。